翻訳

仕事としての翻訳からちょっと脱線しますが、番外編として翻訳ソフトについて書きます。

翻訳ソフトは、自動翻訳のためのソフトウェアで、基本的にパソコンにインストールして使うものですが、WEB上で使えるものもあります。

当初は英語を扱う翻訳ソフトが中心でしたが、最近では韓国語・ドイツ語・フランス語・スペイン語など、英語以外の外国語を扱う翻訳ソフトも増えてきました。

翻訳ソフトは、人間が普通に覚えられる量を超えた語彙数を扱うので、ボキャブラリーが少ない人でも、翻訳ソフトを使ってスムーズに翻訳を行うことができます。

その翻訳結果により、外国語の読み書きが容易に行えるので、パソコンユーザーの間では、今やなくてはならないソフトと言えるのではないでしょうか。

ただし、翻訳ソフトが万能であるというわけではありません。

むしろ初めて使った人は、翻訳ソフトの訳に戸惑ったり、がっかりしたりすることもあるのではないでしょうか？

翻訳ソフトは、近年ではかなり性能が良くなりました。

とはいえ、一つの単語にも複数の意味があるので、翻訳ソフトが選んで当てはめた訳が必ずしも的確だとは限りません。

特に日本語訳の場合、仮に一つ一つの文は的確な訳だったとしても、気の利いた接続詞などを入れてくれるわけではありません。

文章全体としては、いささかぎこちないものになることも多々あります。

翻訳ソフトは、このように、外国語の知識が全く必要ない翻訳というよりも、むしろ手直しが必要なことの方が多いのです。

「翻訳ソフトは翻訳の補助として使う」くらいの認識で使うのがちょうどいいと思います。

翻訳や通訳の仕事は、海外との交流が増える一方の現代日本において、どんどん需要が高まっているビジネスでしょう。

翻訳や通訳の仕事に携わるのに、資格が絶対必要というわけではありませんが、やはり「資格試験」に受かっておくと、翻訳や通訳の仕事をする上で有利になります。

翻訳や通訳の需要が増える一方で、当然供給も増えてきています。

つまり、翻訳や通訳の仕事を希望する人もまた多いのが現状です。

そのため、特に英語の翻訳や通訳を志すなら、他の同業者に差をつけなくてはなりません。

翻訳や通訳に関する資格試験に受かっていると、それが他と差をつける、あなたの肩書きとなり、就職・求職に有利に働いてくれます。

翻訳や通訳の資格試験は各種あるので、これらの翻訳・通訳の資格試験の中から、自分のニーズや能力に合ったものを選ぶといいでしょう。

翻訳や通訳の代表的な英語について言えば、翻訳の資格試験としては、「翻訳技能認定試験」「翻訳実務検定（TQE）」などがあります。

それに加えて、英検やTOEICなど「英語検定試験」の級やスコアがあると、雇用者や取引先があなたの翻訳の能力を測る基準になります。

そもそも翻訳は、それなりの英語力がないと仕事になりませんので、自分の英語力の数値化という意味でも、こうした試験は受けておいて損はないでしょう。

それから、通訳の資格試験としては「通訳案内士（ガイド）試験」「通訳技能検定試験」などがあります。

こちらも同じく、英検やTOEICなどの級やスコアがあれば、当然さらに有利になるでしょう。

ビジネス翻訳とは「産業翻訳」「実務翻訳」「技術翻訳」などとも言い、産業の分野に特化した翻訳のことです。

ビジネス翻訳においては、単に外国語の日常会話レベルの読み書きができるだけでは不十分です。

さらに、自分が専門とする産業についての詳細な知識が必要となります。

ビジネス翻訳では、一般的には理系の分野は理系の人に、文系の分野は文系の人に有利といえます。

ですが、例外もあります。

例えば、文系出身の翻訳者が薬学関係の翻訳においてトップに立っている例など、努力次第では自分の専門外の分野を新たな得意分野とすることも可能でしょう。

肝心なのは、自分が専門としている分野、もしくは専門としたい分野について、どれだけ興味と情熱を持つことができるかが、ビジネス翻訳で成功する決め手と言えるでしょう。

ビジネスとしての翻訳は、昨今の社会の中で、需要がますます高まっている業種です。

翻訳ビジネスは、映像や出版などの各種メディア業界においては昔から馴染み深いものでしたが、20世紀末のIT化の波により、パソコンのハードやソフトなどのマニュアル類などにおいての需要も増加してきています。

翻訳ビジネスに参入するとき、特に英語の場合は、TOEICなどの英語検定で一定のスコアを出していると、それが名刺代わりになり、有利に働くことが多いです。

しかし、今では英語の読み書きができる人は決して珍しくないので、翻訳ビジネスにおいては、同業者の数も非常に多いということは覚悟しておかなくてはなりません。

英語の翻訳ビジネスに参入する場合、単に日常会話ができるだけでは厳しいものがあります。

例えば、医療・化学・ITなど、何らかの得意分野を持つなどの「セールス・ポイント」があると、他の同業者に差を付けることができるでしょう。